心肺停止の高齢患者、書面のDNAR提示は18％ （第44回日本救急医学会総会・学術集会）
2016/11/18
2011年度からの5年間に横浜市立市民病院救命救急センターに搬送された院外心肺機能停止（CPA）
症例1783例を調べたところ、70歳以上の患者が68.0％を占め、このうちDNAR（Do not attempt
resuscitation：心肺蘇生を試みない）の意思を書面で示していたのは17.9％に過ぎないことが明らか
になった。同センター長の伊巻尚平氏らが11月17～19日に都内で開かれた第44回日本救急医学会総会
・学術集会で発表した。
対象となったCPA症例1783例を年齢別に見ると、70歳代が22.8％、80歳代が33.4％、90歳以上が
12.2％で、70歳以上の症例が68.0％を占めていた。1783例のうち、CPAに備えて事前に何らかの形で
DNARの意思を示していた症例は407例（22.8％）で、書面で意思表示がなされていたのは73例（17.9％）
だった。
DNARの意思が示されていた患者407例を年齢別に見ると、70歳代が16.6％、80歳代が29.2％、90歳以上が
50.9％と、70歳以上が86.2％と大半を占めていた。
搬送元の施設別では、高齢者施設から搬送されたCPA患者が275例（15.4％）で、このうち何らかのADL
障害を認めたのは220例（80.0％）。施設からの搬送例のうち158例（57.4％）でDNARが示されており、
これはDNARを示していたCPA患者全体の38.8％に相当する。これらの結果から伊巻氏は、「施設に入居し
ているかどうかがDNARの意思表示に関係していた可能性があるが、現実にはDNARの意思が表示されてい
ても救急搬送が行われている」と説明した。
伊巻氏は、CPA症例の約7割を70歳以上が占めていたにも関わらず、書面でDNARを表明していた割合が
2割に満たなかった点に着目し、「DNARの意思表示は書面で行うことが原則。口頭での確認では不十分だ」
と啓発。加えて、「意思表示をするだけではなく、高齢者診療に携わる医療者や患者、家族は搬送をするか
どうかも含め、事前に議論をする必要があるだろう」と指摘した。そして伊巻氏は、「救急医療に携わる
医療者だけではなく、施設、かかりつけ医、患者、患者家族を含め、社会全体として高齢患者のCPA時の
対処法を考えていかなければならない」とコメントした。
